【必見】今後の動物医療を支える日本動物高度医療センターについて

新型コロナウイルスで業績不振やボーナスカットを行う企業がほとんどですが、業績を伸ばしている企業もあります。コロナ禍でも決算が好調で今後業績の進展が期待出来る日本動物高度医療センターについて調べてみました。この企業は投資価値があるのかどうか参考にしてください。

日本動物高度医療センターについて

株価について

こちらは日本動物高度医療センターの株価です。2年チャートで見ると、コロナショックで値を下げましたが、右肩上がりで伸びています。株価は2633円です。

事業内容

日本動物高度医療センターの事業内容は犬・猫等のペット向け高度医療を行う二次診療専門動物病院と動物検診センターの運営です。

特定専門分野の獣医師による高度な先進医療機器を使用した診察・検査・投薬・手術等の診療サービス、画像撮影・読影等の画像診断サービスを実施しています。

決算短信から抜粋しました。営業利益は8.6%減、経常利益は11.4%減です。

動物病院は「社会生活を維 持する上で必要な施設」に分類され、事業の継続を要請されていることや、動物の二次診療サービスは比較的急を要するものが多いことから、新型コロナウイルス感染症拡大による業績への影響は、比較的軽微でありました。

症例実績を発表する場である学会や各種セミナーが開催不可能な状況となるなど、マイナスの影響もありましたが、当社グループは、日頃の診療活動を通じた一次診療施設とのコミュニケーション強化を継続することによって、動物医療業界における信頼の獲得、認知度の向上とそれに伴う紹介症例数の増加に努めて参りました。

その結果、初診数(新規に受け入れた症例数)は1,741件(前年同期比7.3%増)、総診療数(初診数と再診数の合計)は6,455件(前年同期比5.7%増)、手術数は556件(前年同期比23.0%増)となりました。

これらの結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高は699,020千円(前年同期比4.4%増)と増収となりましたが、利益面では、主に従業員の増加及び待遇改善に伴う人件費増加の影響から、営業利益は102,492千円 (前年同期比8.6%減)、経常利益は100,796千円(前年同期比11.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は 69,297千円(前年同期比14.2%減)と減益となりました。

  • 財務指標

PERは19.7倍、ROEは15.7%、ROAは5.1%です。自己資本比率は36%です。

  • 売上高、営業利益

売上高、営業利益も一貫して上昇しています。

   

  • 営業利益率

営業利益率は15%です。

  • キャッシュフロー推移

キャッシュフロー推移が以下です。営業C/Fは上昇してお理、フリーC/F、投資C/F、財務C/Fがマイナスと良い傾向です。

有利子負債0銘柄か?

有利子負債0の銘柄を私は着目しています。何故なら有利子負債0の銘柄は右肩上がりで上昇している銘柄が多く、財務面でも好調なので業績期待が出来るからです。

有利子負債が0ということはコスト管理がしっかりしている企業とも言えます。コスト管理がしっかりしている企業は「競争優位性がある」とウォーレンバフェット氏も言っています。

日本動物高度医療センターの財務指標はこちらです。有利子負債は34億です。自己資本比率も34%とギリギリ合格ラインのレベルです。

今後について

アナリストレポートからの抜粋はこちらです。動物の先進医療だけでなく、ペットフード、ペット保険へ進出を模索しています。ペットビジネスでの拡販を狙っているようです。

さらに、病院数も東京だけでなく大阪にも連携して広げて行くようです。

https://ssl4.eir-parts.net/doc/6039/ir_material_for_fiscal_ym/81648/00.pdf

日本動物高度医療センターは、2020年3月期決算の発表と合わせて、 中長期における同社の成長戦略に関する概要をまとめている。成長戦略の目玉として、M&Aも活用した新規事業に対する積極的な参 入が注目される。

ペットフード、ペット保険などへの進出を模索しているほか、動物用活動量計の本格販売に乗り出す。 他方、同社独自の連携病院制度のさらなる拡充も進める。連携病院の数は3,700軒を超え、全国の小動物診療施設の約31%に達している。

ただ、所在が関東に偏っているため、西日本での連携病院を増やす方針。その意味で、2021年秋に開業を予定している大阪病院(仮称)が、同社の長期的な事業成長に大きく影響する見通しである。

四季報コメントはこちらです。ペット高齢化や保険普及により今後もビジネスの拡大が見込まれます。

新型コロナによる外出自粛で遠方からの来院減やベア実施で前半やや後退。だがペットの高齢化や保険普及を追い風に後半は回復し、初診数前期比3%増前提。つれて高単価の手術件数も伸長。増員費用こなす。営業外の受取保険金見込まず。

まとめ

  • 第2次診療を担当する動物病院ビジネスはコロナの影響を受けにくい
  • ペットフードやペット保険などで収益拡大を狙っている
  • 業界唯一のペット向けの高度医療企業で独自性を持つため、大化けする可能性がある。PER19倍とまだ買われ過ぎていない
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