【必見】JAL、ANAに逆張り買いの個人株主増加!果たして正解なのか?

東京証券取引所によると、2019年度の個人株主数は延べ5672万人と過去最高とのこと。老後2000万円問題などを契機にミレニアル世代が資産運用に踏み出しています。

新型コロナウイルスによる急落相場では日本航空ANAホールディングスに個人の「逆張り」の買いが入った。配当利回りや株主優待を手がかりにした銘柄選別も進んでいます。

個人株主の動向

東証によると、個人株主数は前年度に比べて延べ199万人増えたとのこと。老後2000万円問題が騒がれた昨年、QUICK資産運用研究所の調査で「資産形成の必要性を感じる」という人の割合が初めて5割を超えました。

日経マネー調査では20年に入って投資家デビューした人の6割近くが40歳未満だった。テレワークの広がりもミレニアル投資家を勢いづかせた。6月第4週の現物株売買で個人投資家の比率は26%まで高まった。

外国人投資家の多くが休暇を取るクリスマス時期を除くと異例の高さだ。「在宅勤務で日中取引が増えており、投資家の質が変化している」との声が聞かれる。

コロナ・ショック相場で上場来安値を付けたJALは20年3月期に個人株主が9万人余り増え、約23万人になった。増加数は前の期の4.4倍だ。株価が6年ぶり安値まで下げたANAHDも、個人株主の増加数が前の期の6.2倍の約5万7000人に達した。

個人株主が増えた企業=買ってはいけない株リスト

下記の企業は個人株主に人気のある企業で特に人気があるのは、オリックス、JT、JALです。コロナ後の航空需要の回復とともに株価も反発局面に入ると読み、悲観ムードが強いうちに航空運賃が割引される株主優待の権利も得ておこうという心理も働いた。預金金利がほぼゼロになる中で、配当利回りや株主優待への関心が強まっているのもあります。

しかし、こうした個人株主が買う企業と言うのは人気企業が多く、値上がりは望めないため、買ってはいけない企業に入ります。少なくとも私は買いません。この中で唯一買うなら通信関係のアンリツだけですね。

 
 
 

航空系企業が負債が多く、投資先としてはおすすめ出来ない

航空系企業は負債を多く抱え、固定費がかかるビジネスなので、バフェットは投資していましたが、私は投資対象から外しています。私はドル箱のビジネスに投資をしたいため、航空系企業には投資をしません。

ドル箱のビジネスと行ったら、パッケージソフトを作っている会社で、プロシップや情報企画が投資対象に入ります。この二つの会社は不人気企業でありながら業績が良いので、そのうち株価は見直されて上がっていくと予想しております。

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まとめ

  • 個人株主が買う株リストと言うのはダメ株が多いので手を出さない
  • JT、JAL、オリックスは相変わらず人気
  • 航空系企業は負債が多く、手を出してはいけない
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